家庭の電気代を家電別に徹底解説！知っておきたい消費電力と節電ポイント

「最近、電気代が高くなってきた気がする」と悩んでいる方もいるでしょう。毎月の請求額に驚きつつも、何にどれだけ使っているのか、具体的に把握できていないケースも少なくありません。

本記事では、電気代の構成要素や今後の値上がり傾向、家電ごとの電気代の目安などを解説します。

電気代について理解を深めるうえで重要なのが、電気代を構成している内訳です。ここでは、以下の内訳について詳しく解説します。

• 基本料金
• 従量料金
• 燃料費調整
• 再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）
• その他

基本料金

基本料金とは、電気を使わなくても最低限必要な料金のことです。電力会社が提供する電気の供給に対して毎月固定で支払う料金で、契約しているアンペア数によって基本料金は異なります。

電気の使用量が少ないご家庭では、アンペア数を下げることで、基本料金を削減できる可能性があります。一方、アンペア数を下げれば一度に使用できる電気製品の数も減り、使いすぎてしまうとすぐにブレーカーが落ちてしまうリスクも。

基本料金が高額になることを恐れてアンペア数を下げすぎないよう、世帯人数や電気製品の利用状況に合わせた選び方が肝要です。

従量料金

従量料金は使った電気の量に応じてかかる料金のことです。使用した電力量に比例するため、使用量が多くなるほど電気代のなかの従量料金の占める割合が増加し、請求金額が増加します。

算出方法は、使用した電力量（kWh）に単価を掛け算するのが通例です。一般的に、電力会社は段階的な料金体系を採用しており、使用量が増えるにつれて単価が変動することがあります。

ニチガスでは、はじめの200kWhは定額で、その後は201〜300kWhに単価A、301kWh超に単価Bを適用するブロック型の料金体系です（東京エリア）。

月間の使用量を把握し、使い方の最適化を行うことが、従量料金の抑制に有効です。

また、季節によっても電気の使用量は変動します。特に夏場や冬場はエアコンや暖房機器の使用が増えるため、従量料金が高くなる傾向です。

燃料費調整

燃料費調整とは、電力会社が発電に使用する燃料の価格変動に応じて、電気代に加算または減算される費用のことです。

具体的には、原油や天然ガス、石炭などの燃料価格が上昇または下落すると、その影響が電気代に反映される仕組みになっています。このため、燃料費調整は毎月変動し、電気代の請求書に明記されることが一般的です。

燃料費調整が高くなると、家庭の電気代にも直接的な影響を及ぼします。特に、国際的なエネルギー市場の動向や地政学的な要因が影響を与えるため、予測が難しいのも特徴です。したがって、電気代を抑えるためには、燃料費調整の動向にも注意を払うことが重要です。

再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）

再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）とは、再生可能エネルギーを普及させるための国の制度で、毎月の電気代の一部としてお支払いいただいています。

太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーで発電された電気は、電力会社が一定期間、一定の金額で買い取っています。この費用の一部を電気の使用者が負担する仕組みです。

再エネ賦課金の価格については、買取価格などから年間でどの程度再生可能エネルギーが導入されるかを予測し、経済産業大臣が決定します。事前予測と実数値に差が生じた場合は、翌々年の再エネ賦課金で調整されるのが特徴です。

その他

電気代には、基本料金や従量料金、燃料調整費、再エネ賦課金などの主要な要素の他にもさまざまな要因が影響を与えています。例えば、契約している電力会社のサービス内容や、割引プランの利用状況も重要です。

また、契約プランによっては電気の使用時間帯によっても料金が変動するため、時間帯別の料金体系を理解することも節約につながります。これらの要素を把握することで、より効果的な電気代の管理が可能になります。

ご家庭の電気代のなかで最も大きな割合を占めるのが「従量料金」です。この料金は、実際に使用した電力量に基づいて計算されるため、家庭での電力消費が多ければ多いほど、請求額も増加します。

ニチガスのご家庭向け「でガ割でんき」では、下記のように従量料金が構成されています（※東京エリアの場合）。（2025年11月1日時点）

• 最初の200kWh：定額 6,720円／月
• 201〜300kWh：35.10円／kWh
• 301kWh超：38.70円／kWh

毎月の従量料金は家庭全体の月間使用量に対して、上記の定額（〜200kWh）＋段階単価を当てはめて、下記のように計算します。

◼︎月250kWh利用
定額6,720円（200kWh・定額）＋35.10円×50kWh＝8,475円

◼︎月350kWh利用
定額6,720円（200kWh・定額）＋35.10円×50kWh（3,510円）＋38.70円×50kWh（1,935円） ＝12,165円

上記の他に、基本料金や月ごとに変動する燃料費調整額や再エネ賦課金などが加減算されます。300kWhを超えると単価が上がるため、月間の使用量を把握して抑えることが節約の近道です。

なお、家電1台あたりの電気代の目安は「消費電力（W）×時間（h）÷1000×単価（円/kWh）」で概算できます。

ご家庭での電気代のなかで多くの割合を占める従量料金について理解を深めたところで、主な家電の電気代はどの程度なのか、目安を確認してみましょう。今回ご紹介する家電は、以下のとおりです。

• エアコン
• 冷蔵庫
• 浴室乾燥機
• 食洗機
• 電子レンジ

※1：全国家庭電気製品公正取引協議会が目安として定めている電力料金単価は、令和4年7月22日に改訂され、2026年1月現在31円/kWh。

エアコンの電気代

エアコンは、特に夏や冬に欠かせない家電ですが、その電気代は家庭のなかでも大きな割合を占めています。エアコンの電気代は、使用する機種や運転モード、設定温度、使用時間によって大きく変動するのが特徴です。

＜エアコンの電気代計算方法＞

電気代（円）=消費電力（W）÷1,000×使用時間（h）×電気料金単価（円/kWh）

例えば、消費電力が500Wで電気料金単価が31円/kWh（※1）だった場合、1時間あたりの電気代は、次のとおりです。

500W÷1,000×1h×31円＝15.5円

ただし、エアコンの場合は冷房と暖房、使い方によって消費電力が変動するため、1時間あたりの電気代を正確に算出するのが難しい傾向にあります。そのような場合は、定格消費電力から計算するとよいでしょう。

定格消費電力とは、電化製品を指定された条件下で最大限に稼働させたときの消費電力のことです。仮に定格消費電力900W（0.9kW）のエアコンを使用するケースでは、1時間あたりの電気代は以下のとおりです。

900W÷1,000×1h×31円＝27.9円

定格消費電力で計算することで、エアコンを最大限稼働させた条件での電気代を算出できます。

冷蔵庫の電気代

冷蔵庫の電気代目安を計算する際は、商品カタログによく掲載されている年間消費電力量に基づいて算出するとよいでしょう。年間消費電力量とは、一定の条件下において、その電化製品を1年間使用した際に消費する電力量のことを言います。

年間消費電力量の測定基準は日本工業規格（JIS規格）により、電化製品ごとに決定しているのが特徴です。年間消費電力量は、実際の使用条件に近い数値を採用しています。

電気代の計算方法は、基本的にエアコンと同様です。

年間消費電力量が281kWhであれば、「281kWh×31円/kWh（※1）＝8,711円」が年間の電気代目安となります。これを12ヶ月で割ると、1ヶ月あたり約725円、さらに30日で割ると1日約24円となります。

ただし、冷蔵庫は季節や使い方によっても、消費電力が変動するため、あくまでも電気代は参考程度に覚えておきましょう。

参照：日本工業規格（JIS規格）

浴室乾燥機の電気代

浴室乾燥機は日本の気候において非常に便利ですが、その電気代についてはあまり意識されていないことが多い傾向です。一般的に電気を熱源とする浴室乾燥機は「電気式浴室乾燥機」と言われており、パナソニックやTOTOなど、さまざまなメーカーから発売されています。

このほかにもガスを利用して温水を作り、その熱で浴室を乾燥させる「ガス温水式浴室乾燥機」もあります。

肝心の消費電力は、メーカーや浴室の広さ、使用時間、電力会社のプランなどによって変動します。

ここでは、例としてTOTOの電気式浴室乾燥機である「三乾王」を基に1時間あたりの電気代をご紹介します。

• タイプ：AC100V・1室換気（一般家庭用）
• 品番：TYB3111GA型
• 消費電力（標準乾燥モード）： 1.09kW（1,090W）
• 1時間あたりの電気代：1.09kW×1h×31円/kWh（※1）＝33.79円

浴室乾燥機を使用する時間は、多くの場合2時間以上の使用が想定されますので、33.79円×2h＝67.58円が1回あたりの電気代目安とします。この条件下で30日使用した場合は、67.58円×30日＝約2,027円が、1ヶ月あたりの電気代目安です。

食洗機の電気代

食洗機は「ビルトインタイプ」と「卓上タイプ」に分かれており、メーカーや使用モードの違いでも消費電力が異なります。

ここでは、パナソニックのビルトイン食器洗い乾燥機「M9シリーズ（6人用/ディープタイプ/NP-45MD9S）」を例に、電気代の目安をご紹介します。

• 消費電力：0.675kW（675W）（50Hzの場合）
• 1時間あたりの電気代：0.675kW×1h×31円/kWh（※1）＝約20.9円

使用時間は、運転モードによっても異なり、こちらの製品は節水と省エネを自動で最適化する「AIエコナビ」というモードが搭載されています。このように、省エネモードが搭載された食洗機を購入することで、電気代を抑えられる可能性が高まります。

電子レンジの電気代

電子レンジの電気代においても基本的な計算方法は、これまでと同様です。最近の電子レンジは多機能かつ省エネモードが充実した製品がラインナップされています。

一口に電子レンジと言っても、レンジ機能のみしか搭載されていない「単機能レンジ」や、オーブンやグリル機能が搭載された「オーブンレンジ」タイプもあります。

基本的には機能が限定される単機能レンジのほうが、消費電力を抑えられる傾向です。ただし、使う回数や使用モードによって消費電力は変動するため、個別の電気代を求めるためには計算が必要です。

メーカーごとの電子レンジのカタログを見ると、多くの場合年間消費電力量が記載されています。例えば、パナソニックのスチームオーブンレンジ「NE-UBS10D」の年間消費電力量は、72.0kWhです。

ここに電気料金単価31円/kWh（※1）を掛けると、年間の電気代目安は、2,232円です。1ヶ月あたり186円程度の電気代がかかると考えておくとよいでしょう。

主な家電における電気代目安を把握したところで、各家庭の電気代はどのくらいなのか、知りたい方も多いですよね。ここでは、月別の電気代目安をご紹介します。

月別の電気代

月別の電気代を知るための目安として、政府統計の総合窓口「e-Stat」に掲載されている2024年の家計調査の結果を参考にご紹介します。

＜二人以上世帯における品目別支出金額：電気代（月額）＞

• 2024年1月：12,376円
• 2024年2月：13,639円
• 2024年3月：13,780円
• 2024年4月：12,799円
• 2024年5月：11,013円
• 2024年6月：9,562円
• 2024年7月：9,896円
• 2024年8月：12,225円
• 2024年9月：13,831円
• 2024年10月：13,028円
• 2024年11月：10,591円
• 2024年12月：11,352円

出典：家計調査｜（品目分類） 第5表 1世帯当たり年間の品目別支出金額、購入数量及び平均価格（二人以上の世帯）

想像のとおり、特に夏場と冬場に電気代が上昇していることがわかります。気をつけなければいけないのは、二人以上世帯の平均データですので、一般的に世帯人数が多くなればなるほど電気代は上昇しやすくなるでしょう。

あくまで目安としてチェックしてみてください。

電気代を抑えるには、日常生活での小さな工夫が大切です。家電製品の使い方を見直し、必要なときだけ使用することを心がけましょう。また、契約しているアンペア数を見直すことで、無駄な料金を削減できる可能性があります。

ここからは、普段からできる節電ポイントをご紹介します。

• 家電製品の使い方を見直す
• 契約アンペア数を見直す
• 電力会社や電気料金プランを見直す

家電製品の使い方を見直す

家庭の電気代を抑えるには、家電製品の使い方を見直すことが重要です。まず、エアコンの設定温度を見直すことで、消費電力を大幅に削減できます。

環境省は、夏場の室温を28度、冬場は20度にすることを推奨しています。ここで誤解を生みやすいのは、夏場であればあくまでも室温目安が28度ということで、エアコンの設定温度が28度ではありません。

熱中症や脱水症状など、体に不調をきたすことがないように、快適な室内温度を模索して見ましょう。また、サーキュレーターを活用し風を室内に循環させるだけでも、体感温度は下がります。

次に、冷蔵庫の使い方も見直しましょう。冷蔵庫は常に稼働しているため、温度設定を適切に保つことが大切です。また10年以上前の冷蔵庫であれば、最新モデルに買い替えるだけでも省エネ性能が上がりやすくなります。そのほか、冷蔵室に食材を詰め込みすぎないように気をつけることで、庫内の冷却効率が高まり消費電力も抑えられます。

乾燥機や食洗機についても、使用するモードや使用時間を工夫することで消費電力を軽減することが可能です。例えば、乾燥機は雨天時や冬場のみの使用とし、晴れている日は基本外干しにすると、その分消費電力を減らせます。食洗機も同様で、洗浄する食器が増える夕食時かつ、夜間の電気代が安い電気プランの場合は、夜間に使用するなどの工夫がおすすめです。

照明に関しては、蛍光灯や白熱電球をLED電球に変えるだけで、電気代を抑えることができます。このように家電の使い方を今よりも少し見直すだけで、電気代の節約につながりますので、参考にしてみてください。

参照：家庭のエネルギー事情を知る｜環境省

契約アンペア数を見直す

家庭の電気代を抑えるためのポイントの一つが、契約アンペア数の見直しです。契約アンペア数とは、家庭で使用できる電力の最大値を示すもので、これを超えるとブレーカーが落ちてしまいます。

必要以上のアンペア数を契約している家庭も少なくありません。例えば、家族構成や生活スタイルが変わった場合、以前の契約内容が現在の生活に合わなくなっていることがあります。

特に、使用する家電の数が減ったり、エネルギー効率のよい機器に買い替えたりした場合は、契約アンペア数を見直すまたとない機会です。契約を見直すことで、基本料金を削減し、結果的に電気代を抑えることが可能になります。

契約アンペア数を変更する際は、まずご自宅での電力使用状況を把握することが重要です。電力会社の提供する多くのアプリやWebサイトで検針票が確認できます。検針票を見て、過去の電力使用量を確認し、適切なアンペア数を選ぶ参考にしましょう。

適切な契約内容にすることで、無駄なコストを削減し、最適な家計管理につながります。簡単に世帯人数別の契約アンペア数の目安をご紹介しますので、参考にしてみてください。

電力会社や電気料金プランを見直す

電気代を少しでも抑えるためには、契約している電力会社や料金プランの見直しも重要です。現在は多くの電力会社が存在し、それぞれ異なる料金プランを提供しています。

自分のライフスタイルや使用状況に合ったプランを選ぶことで、無駄な出費を減らすことが可能です。例えば、ニチガスでは、でんきとガスをセットで契約することで毎月300円（税込）の割引が適用される「でガ割」プランをはじめ、さまざまなプランを用意しています。

月の電気使用量が200kWh以上であれば、基本的におトクになります。すでに契約者数が40万件（※2）を突破している人気のプランですので、検討してみてはいかがでしょうか。

※2：2025年11月末時点

お風呂の給湯方式は、ご家庭の電気代に大きな影響を与える要素の一つです。ここからは、現在注目を集めているガスと電気のいいとこどりを実現したハイブリッド給湯器についてご紹介します。

ハイブリッド給湯器を詳しく知りたい方は、以下専用ページも併せて参考にしてみてください。

初期費用

ガス給湯器とハイブリッド給湯器では、設置にかかる費用が異なります。ガス給湯器は一般的に初期費用が比較的安価で、設置工事もシンプルなため、すぐに導入しやすいというメリットがあります。

一方、ハイブリッド給湯器は、電気（ヒートポンプ）による高効率な加熱と、ガスによる強力な瞬発力を組み合わせた給湯器です。

ガス給湯器のパワフルな瞬発力はそのままに、電気のヒートポンプ方式を組み合わせることで、従来の給湯器と比較し省エネ性能をアップさせました。そのため、ガス給湯器単体を設置するよりも初期費用は高額になりやすい傾向があります。

条件を満たすと、ハイブリッド給湯器は国の「給湯省エネ2026事業」により、2026年は最大で12万円の補助金がもらえます。地方自治体によっては、国からの補助金とは別にハイブリッド給湯器に補助金制度を導入している場合もあり、交付されればさらにおトクになります。

ニチガスでハイブリッド給湯器をご購入いただいた場合、補助金の申請もニチガスの専門スタッフが代わりに行うため、手間がかかりません。

「ガス給湯器だけでは光熱費が心配。」「ヒートポンプは家計に優しいけれど、追いだきやシャワーの力強さには少し物足りなさがある。」

そんな方には、ハイブリッド給湯器がぴったりかもしれません。補助金も利用できる今が買い替えのチャンスですので、ぜひ以下のページからご検討ください。

参照：給湯省エネ2026事業（令和7年度補正予算「高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金」）について｜経済産業省 資源エネルギー庁

ランニングコスト

従来のガス給湯器は設置費用を抑えられますが、ガス代を中心としつつも電気代が少し発生します。

ハイブリッド給湯器は、電気とガスの合わせ技で、年間の給湯光熱費を従来型の給湯器と比較して最大60%カット（※3）できるという試算があります。

※3：リンナイECO ONE 160Lタイプ、 LPガス料金：通期500円/㎥、電気料金目安単価：31円/kWhの場合。

補助金を活用できれば設置費用も抑えることができ、従来のガス給湯器に比べてランニングコストはお得になります。湯切れの心配がなく、パワフルな給湯能力も魅力です。

給湯器の買い替えを検討中の方は、ぜひ以下のページよりお気軽にご相談ください。（相談は無料です。）

家庭の電気代は、さまざまな要素から成り立っています。基本料金や従量料金、燃料調整費、再エネ賦課金など、これらの構成要素を理解することで、電気代の仕組みを把握しやすくなります。

また、今後の値上がり傾向を考慮し、家電ごとの電気代の目安を知ることも重要です。特にエアコンや冷蔵庫など、日常的に使用する家電の消費電力を把握することで、無駄な電力消費を抑えることが可能です。

さらに、各家庭における電気代を少しでも抑えるためには、家電製品の使い方や契約内容の見直しも検討してみてください。これらのポイントを意識することで、家計の負担を軽減し、より賢い電気の使い方が実現できるでしょう。

電気代の節約は、環境にも優しい選択となりますので、ぜひ実践しましょう。